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<告示>

E101-2 ポジトロン断層撮影

1 15O標識ガス剤を用いた場合
(一連の検査につき)

7,000点

2 18FDGを用いた場合
(一連の検査につき)

7,500点

3 13N標識アンモニア剤を用いた場合
(一連の検査につき)

9,000点

注1 15O標識ガス剤の合成及び吸入、18FDGの合成及び注入並びに13N標識アンモニア剤の合成及び注入に要する費用は、所定点数に含まれる。

注2 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。

注3 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定点数の100分の80に相当する点数により算定する。



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<通知>

E101-2 ポジトロン断層撮影

(1)ポジトロン断層撮影は、撮影の方向、スライスの数、撮影の部位数及び疾患の種類等にかかわらず所定点数のみにより算定する。

<H30 保医発0305第1号>

(2)18FDGを用いたポジトロン断層撮影については、てんかん、心疾患若しくは血管炎の診断又は悪性腫瘍(早期胃癌を除き、悪性リンパ腫を含む。)の病期診断若しくは転移・再発の診断を目的とし、次の表に定める要件を満たす場合に限り算定する。

1.てんかん 難治性部分てんかんで外科切除が必要とされる患者に使用する。
2.心疾患 虚血性心疾患による心不全患者における心筋組織のバイアビリティ診断(他の検査で判断のつかない場合に限る。)又は心サルコイドーシスにおける炎症部位の診断が必要とされる患者に使用する。
3.悪性腫瘍(早期胃癌を除き、悪性リンパ腫を含む。) 他の検査、画像診断により病期診断、転移・再発の診断が確定できない患者に使用する。
4.血管炎 高安動脈炎等の大型血管炎において、他の検査で病変の局在又は活動性の判断のつかない患者に使用する。

<H30 保医発0305第1号>

<一部訂正 H30/3/30 事務連絡>

(3)18FDG製剤を医療機関内で製造する場合は、18FDG製剤の製造に係る衛生管理、品質管理等については、関係学会の定める基準を参考として、十分安全な体制を整備した上で実施すること。
 なお、高安動脈炎等の大型血管炎の診断に用いる18FDG製剤については、当該診断のために用いるものとして薬事承認を得ている18FDG製剤を使用した場合に限り算定する。

<H30 保医発0305第1号>

<一部訂正 H30/3/30 事務連絡>

(4)当該画像診断を実施した同一月内に悪性腫瘍の診断の目的で区分番号「E100」シンチグラム(画像を伴うもの)(ガリウムにより標識された放射性医薬品を用いるものに限る。)を実施した場合には、主たるもののみを算定する。

<H30 保医発0305第1号>

(5)ポジトロン断層撮影と同時に同一の機器を用いて行ったコンピューター断層撮影の費用はポジトロン断層撮影の所定点数に含まれ、別に算定できない。

<H30 保医発0305第1号>

(6)15O標識ガス剤を用いた場合に当該画像診断に伴って行われる血液ガス分析の費用は所定点数に含まれ、別に算定できない。

<H30 保医発0305第1号>

(7)ターゲットガス(窒素、酸素、二酸化炭素)等の15O標識ガス剤の合成及び吸入に係る費用並びに18FDG並びに13N標識アンモニア剤の合成及び注入に係る費用は所定点数に含まれ、別に算定できない。

<H30 保医発0305第1号>

(8)13N標識アンモニア剤を用いたポジトロン断層撮影については、他の検査で判断のつかない虚血性心疾患の診断を目的として行った場合に算定する。
 負荷に用いる薬剤料は所定点数に含まれ、別に算定できない。

<H30 保医発0305第1号>



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E101-2 ポジトロン断層撮影

(問3)PETについて、80/100の点数は、施設基準の届出がなくとも算定可能か。

(答)80/100の点数を算定する場合にあっても、届出が必要。

<H18/3/28 事務連絡:疑義解釈資料(その2)>

(問131)PET撮影の要件について、例えば肺癌であれば「他の検査、画像診断により肺癌の存在を疑うが、病理診断により確定診断が得られない患者」という記載が無くなっているが、病理診断がなければPET撮影の算定はできなくなったのか。

(答)病理診断による確定診断が得られなかった場合については、臨床上高い蓋然性をもって悪性腫瘍と診断されれば、なお従前の通り算定できる。

<H22/3/29 事務連絡:疑義解釈資料(その1)>

(問13)これまで肺癌、乳癌、大腸癌、頭頸部癌、転移性肝癌で認められていた「他の検査、画像診断でその存在を疑うが病理診断により確定診断が得られない患者」(転移性肝癌以外はPET検査のみ)及び膵臓癌で認められていた「他の検査、画像診断で膵癌の存在を疑うが腫瘤形成性膵炎との鑑別が困難な患者」(PETおよびPET-CT検査)の適用要件がなくなっている。

①これらの要件では算定できなくなったのか。

②PETとPET-CTで悪性腫瘍に関する記載は差異が無くなっているが、悪性腫瘍に関するPET-CTの算定要件はPETと同等になったのか。

(答)①そうではない。病理診断を施行したが確定診断が得られなかった場合又は医学的な理由(生検リスクが高い等)によって病理診断が困難であった場合については、臨床上高い蓋然性をもって悪性腫瘍と診断されれば、今まで適用となっていた疾患について、従前の通り算定できる。
 膵癌についても同様に腫瘤形成性膵炎との鑑別目的で算定できる。
 なお、単なる疑いのみでの算定ができないことも従前の通りである。

②そのとおり。

<H22/4/30 事務連絡:疑義解釈資料(その3)>

(問147)「E101-2」ポジトロン断層撮影及び「E101-3」ポジトロン断層・コンピュータ断層複合撮影について、悪性リンパ腫の治療効果判定のために行った場合については、転移・再発の診断の目的に該当すると考えてよいか。

(答)そのとおり。

<H24/3/30 事務連絡:疑義解釈資料(その1)>



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