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<告示>

E101-3 ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影(一連の検査につき)

1 15O標識ガス剤を用いた場合
(一連の検査につき)

7,625点

2 18FDGを用いた場合
(一連の検査につき)

8,625点

注1 15O標識ガス剤の合成及び吸入並びに18FDGの合成及び注入に要する費用は、所定点数に含まれる。

注2 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。

注3 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定点数の100分の80に相当する点数により算定する。



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<通知>

E101-3 ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影(一連の検査につき)

(1)ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影は、X線CT組合せ型ポジトロンCT装置を用いて、診断用の画像としてポジトロン断層撮影画像、コンピューター断層撮影画像及び両者の融合画像を取得するものをいい、ポジトロン断層撮影画像の吸収補正用としてのみコンピューター断層撮影を行った場合は該当しない。
 また、撮影の方向、スライスの数、撮影の部位数及び疾患の種類等にかかわらず所定点数により算定する。

<H30 保医発0305第1号>

(2)同一月に、区分番号「E200」コンピューター断層撮影(CT撮影)を行った後にポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影を行う場合は、本区分は算定せず、区分番号「E101-2」ポジトロン断層撮影により算定する。
 この場合においては、区分番号「E101-2」の届出を行っていなくても差し支えない。

<H30 保医発0305第1号>

(3)18FDGを用いたポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影については、てんかん若しくは血管炎の診断又は悪性腫瘍(早期胃癌を除き、悪性リンパ腫を含む。)の病期診断若しくは転移・再発の診断を目的とし、次の表に定める要件を満たす場合に限り算定する。
 ただし、表中の「画像診断」からは、コンピューター断層撮影を除く。
 次の表に定める要件は満たさないが、区分番号「E101-2」ポジトロン断層撮影に定める要件を満たす場合は、区分番号「E101-2」により算定する。

1.てんかん 難治性部分てんかんで外科切除が必要とされる患者に使用する。
2.悪性腫瘍(早期胃癌を除き、悪性リンパ腫を含む。) 他の検査、画像診断により病期診断、転移・再発の診断が確定できない患者に使用する。
3.血管炎 高安動脈炎等の大型血管炎において、他の検査で病変の局在又は活動性の判断のつかない患者に使用する。

<H30 保医発0305第1号>

<一部訂正 H30/3/30 事務連絡>

(4)18FDG製剤を医療機関内で製造する場合は、18FDG製剤の製造に係る衛生管理、品質管理等については、関係学会の定める基準を参考として、十分安全な体制を整備した上で実施すること。
 なお、高安動脈炎等の大型血管炎の診断に用いる18FDG製剤については、当該診断のために用いるものとして薬事承認を得ている18FDG製剤を使用した場合に限り算定する。

<H30 保医発0305第1号>

<一部訂正 H30/3/30 事務連絡>

(5)撮影に当たって造影剤を使用した場合は、区分番号「E200」コンピューター断層撮影(CT撮影)の「注3」の加算を本区分に対する加算として併せて算定する。

<H30 保医発0305第1号>

(6)当該画像診断を実施した同一月内に悪性腫瘍の診断の目的で区分番号「E100」シンチグラム(画像を伴うもの)(ガリウムにより標識された放射性医薬品を用いるものに限る。)又は区分番号「E101-4」ポジトロン断層・磁気共鳴コンピューター断層複合撮影を実施した場合には、主たるもののみを算定する。

<H30 保医発0305第1号>

(7)15O標識ガス剤を用いた場合に当該画像診断に伴って行われる血液ガス分析の費用は所定点数に含まれ、別に算定できない。

<H30 保医発0305第1号>

(8)ターゲットガス(窒素、酸素、二酸化炭素)等の15O標識ガス剤の合成及び吸入に係る費用並びに18FDGの合成及び注入に係る費用は所定点数に含まれ、別に算定できない。

<H30 保医発0305第1号>



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E101-3 ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影

(問13)これまで肺癌、乳癌、大腸癌、頭頸部癌、転移性肝癌で認められていた「他の検査、画像診断でその存在を疑うが病理診断により確定診断が得られない患者」(転移性肝癌以外はPET検査のみ)及び膵臓癌で認められていた「他の検査、画像診断で膵癌の存在を疑うが腫瘤形成性膵炎との鑑別が困難な患者」(PETおよびPET-CT検査)の適用要件がなくなっている。

①これらの要件では算定できなくなったのか。

②PETとPET-CTで悪性腫瘍に関する記載は差異が無くなっているが、悪性腫瘍に関するPET-CTの算定要件はPETと同等になったのか。

(答)①そうではない。病理診断を施行したが確定診断が得られなかった場合又は医学的な理由(生検リスクが高い等)によって病理診断が困難であった場合については、臨床上高い蓋然性をもって悪性腫瘍と診断されれば、今まで適用となっていた疾患について、従前の通り算定できる。
 膵癌についても同様に腫瘤形成性膵炎との鑑別目的で算定できる。
 なお、単なる疑いのみでの算定ができないことも従前の通りである。

②そのとおり。

<H22/4/30 事務連絡:疑義解釈資料(その3)>

(問147)「E101-2」ポジトロン断層撮影及び「E101-3」ポジトロン断層・コンピュータ断層複合撮影について、悪性リンパ腫の治療効果判定のために行った場合については、転移・再発の診断の目的に該当すると考えてよいか。

(答)そのとおり。

<H24/3/30 事務連絡:疑義解釈資料(その1)>

(問167)区分番号「E101-3」ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影について、悪性腫瘍に対して使用する場合に、必ずしも事前にコンピューター断層撮影を実施する必要はないと考えてよいか。

(答)よい。

<H30/3/30 事務連絡:疑義解釈資料(その1)>



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