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<告示>

Ⅱ 医科点数表の第2章第3部、第4部、第5部、第6部、第9部、第10部、第11部及び第12部に規定する特定保険医療材料(フィルムを除く。)及びその材料価格

129 補助人工心臓セット

(1)体外型

①成人用

3,210,000円

②小児用

ア】血液ポンプ

6,480,000円

イ】心尖部脱血用カニューレ

1,050,000円

ウ】心房脱血用カニューレ

708,000円

エ】動脈送血用カニューレ

783,000円

オ】アクセサリーセット

400,000円

カ】ドライビングチューブ

130,000円

キ】カニューレコネクティングセット

222,000円

ク】カニューレエクステンションセット

222,000円

(2)植込型(非拍動流型)

①磁気浮上型

18,000,000円

②水循環型

18,600,000円

③軸流型

18,600,000円

(3)水循環回路セット

1,080,000円



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<通知>

3 在宅医療の部以外の部に規定する特定保険医療材料(フィルムを除く。)に係る取扱い

129 補助人工心臓セット

(1)体外型

  • ア】成人用

    a】当該材料の材料価格には、補助人工心臓血液ポンプ、送血用カニューレ、脱血用カニューレ、駆動用チューブ、心房カフ、スキンカフ、タイバンド及びシリコン栓の材料価格が含まれ別に算定できない。

    b】左心補助、右心補助についてそれぞれ1個を限度として算定できる。

  • イ】小児用

    a】血液ポンプ、動脈送血用カニューレ及びドライビングチューブはいずれも、左心補助、右心補助についてそれぞれ1個を限度として算定する。
     脱血用カニューレは、左心補助について、心尖部脱血用カニューレ又は心房脱血用カニューレを、いずれか1個を限度として算定する。
     右心補助については、心房脱血用カニューレを、1個を限度として算定する。
     アクセサリーセットは、血液ポンプを算定する際に1個を限度として算定する。

    b】当該材料を、前回算定日を起算日として3ヶ月以内に算定する場合には、その詳細な理由を診療報酬明細書の摘要欄に記載する。

    c】当該材料は、当該材料を用いた手技に関する所定の研修を修了した医師が使用した場合に限り算定する。

<H30 保医発0305第10号>

(2)植込型(非拍動流型)

ア】当該材料の材料価格には、血液ポンプ、送血用人工血管、脱血用人工血管、コントロールユニット等の材料価格が含まれ、別に算定できない。

イ】当該材料(水循環回路セットを除く。)を植え込み後に再度植え込む必要が生じた場合、及び水循環回路セットを、前回算定日を起算日として3 か月以内に算定する場合には、その詳細な理由を診療報酬明細書の摘要欄に記載する。

ウ】当該材料は、心臓移植適応の重症心不全患者で、薬物療法や体外式補助人工心臓などの補助循環法によっても継続した代償不全に陥っており、かつ、心臓移植以外には救命が困難と考えられる症例に対して、心臓移植までの循環改善に使用する。

エ】当該材料は、当該材料を用いた手技に関する所定の研修を修了した医師が使用した場合に限り算定する。

<H30 保医発0305第10号>



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診療報酬点数表2018
【通則】

特定保険医療材料及びその材料価格
(材料価格基準)

在宅医療の部以外の部に規定する特定保険医療材料及びその材料価格
(フィルムを除く。)




129 補助人工心臓セット

(問3)「「特定保険医療材料の材料価格算定に関する留意事項について」等の一部改正について」(平成27年7月31日付け保医発0731第2号)に「心房脱血用カニューレは右心補助について1個を限度として算定する。」と記載があるが、左心補助に際して、左房脱血を目的として心房脱血用カニューレを使用する場合も想定しうる。
 添付文書上も制限がなく取扱説明書にも左房脱血についての記載があるが、この場合、心房脱血用カニューレは算定できないのか。

(答)左心補助に際し、左室脱血の代替手段として左房脱血を行う場合は、右心補助に準じて心房脱血用カニューレを算定しても差し支えない。
 ただし、この場合、心尖部脱血用カニューレを同時に算定することはできないことに留意されたい。

<H27/9/3 事務連絡:疑義解釈資料(その15)>

(問4)「「特定保険医療材料の材料価格算定に関する留意事項について」等の一部改正について」(平成27年7月31日付け保医発0731第2号)に「当該材料を、前回算定日を起算日として3ヶ月以内に算定する場合には、その詳細な理由を診療報酬明細書の摘要欄に記載する。」と記載があるが、これは前回算定日から3ヶ月以内は算定ができないということか。

(答)前回算定日を起算日として3ヶ月以内に算定する場合には、その詳細な理由を診療報酬明細書の摘要欄に記載することとしており、その理由が医学的に妥当であれば算定できる。

<H27/9/3 事務連絡>



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