<通知>
ヘリコバクター・ピロリ感染の診断及び治療に関する取扱いについて
1 対象患者
ヘリコバクター・ピロリ感染症に係る検査については、以下に掲げる患者のうち、ヘリコバクター・ピロリ感染が疑われる患者に限り算定できる。
- ①内視鏡検査又は造影検査において胃潰瘍又は十二指腸潰瘍の確定診断がなされた患者
- ②胃MALTリンパ腫の患者
- ③特発性血小板減少性紫斑病の患者
- ④早期胃癌に対する内視鏡的治療後の患者
- ⑤内視鏡検査において胃炎の確定診断がなされた患者
2 除菌前の感染診断
(1)除菌前の感染診断については、次の7項目の検査法のうちいずれかの方法を実施した場合に1項目のみ算定できる。
ただし、①から⑥までの検査の結果、ヘリコバクター・ピロリ陰性となった患者に対して、異なる検査法により再度検査を実施した場合に限り、さらに1項目に限り算定できる。
また、⑦の検査の結果、ヘリコバクター・ピロリ陰性となった患者について、胃粘膜に同感染症特有の所見が認められているなど、同感染症を強く疑う特有の所見がある場合に、異なる検査法により再度検査を実施した場合に限り、さらに1項目に限り算定できる。
なお、この場合において、医療上の必要性について診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
- ①迅速ウレアーゼ試験
- ②鏡検法
- ③培養法
- ④抗体測定
- ⑤尿素呼気試験
- ⑥糞便中抗原測定
- ⑦核酸増幅法
(2)(1)に掲げる①及び②の検査を同時に実施した場合又は④、⑤及び⑥のうちいずれか2つの検査を同時に実施した場合にあっては、(1)の規定にかかわらずそれぞれの所定点数(①+②、④+⑤、④+⑥、⑤+⑥)を初回実施に限り算定することができる。
3 除菌の実施
「2」の感染診断により、ヘリコバクター・ピロリ陽性であることが確認された対象患者に対しては、ヘリコバクター・ピロリ除菌及び除菌の補助が薬事法上効能として承認されている薬剤を薬事法承認事項に従い、3剤併用・7日間投与し除菌治療を行うこと。
4 除菌後の潰瘍治療
除菌終了後の抗潰瘍剤投与については、薬事法承認事項に従い適切に行うこと。
5 除菌後の感染診断(除菌判定)
(1)除菌後の感染診断については、「3」の除菌終了後4週間以上経過した患者に対し、ヘリコバクター・ピロリの除菌判定のために「2」に掲げる検査法のうちいずれかの方法を実施した場合に1項目のみ算定できる。
ただし、検査の結果、ヘリコバクター・ピロリ陰性となった患者に対して、異なる検査法により再度検査を実施した場合に限り、さらに1項目に限り算定できる。
(2)「2」に掲げる④から⑥の検査を同時に実施した場合は、(1)の規定にかかわわらず主たる2つの所定点数を初回実施に限り算定することができる。
(3)除菌後の感染診断の結果、ヘリコバクター・ピロリ陽性の患者に対し再度除菌を実施した場合は、1回に限り再除菌に係る費用及び再除菌後の感染診断に係る費用を算定することができる。
6 感染診断実施上の留意事項
(1)静菌作用を有する薬剤について
ランソプラゾール等、ヘリコバクター・ピロリに対する静菌作用を有するとされる薬剤が投与されている場合については感染診断の結果が偽陰性となるおそれがあるので、除菌前及び除菌後の感染診断の実施に当たっては、当該静菌作用を有する薬剤投与中止又は終了後2週間以上経過していることが必要である。
(2)抗体測定について
除菌後の感染診断を目的として抗体測定を実施する場合については、「3」の除菌終了後6ヶ月以上経過した患者に対し実施し、かつ、除菌前の抗体測定結果との定量的な比較が可能である場合に限り算定できる。
7 診療報酬明細書への記載について
(1)「1」の対象患者①及び⑤において、内視鏡検査等で確定診断した際の所見・結果を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
(2)「1」の対象患者①及び⑤において、健康診断として内視鏡検査を行った場合には、診療報酬明細書の摘要欄にその旨を記載すること。
(3)「2」の除菌前感染診断及び「5」の除菌後感染診断において、検査の結果ヘリコバクター・ピロリ陰性となった患者に対し再度検査を実施した場合は、診療報酬明細書の摘要欄に各々の検査法及び検査結果について記載すること。
(4)「5」の除菌後感染診断を算定する場合には、診療報酬明細書の摘要欄に除菌終了年月日を記載すること。
(5)「6」(1)の静菌作用を有する薬剤を投与していた患者に対し、「2」の除菌前感染診断及び「5」の除菌後感染診断を実施する場合は、診療報酬明細書の摘要欄に当該静菌作用を有する薬剤投与中止又は終了年月日を記載すること。
(6)「6」(2)により抗体測定を実施した場合は、除菌前並びに除菌後の抗体測定実施年月日及び測定結果を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
8 その他
ヘリコバクター・ピロリ感染の診断及び治療については、関係学会よりガイドラインが示されているので参考とすること。