<告示>
D291-2 小児食物アレルギー負荷検査
1,000点
注1 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、16歳未満の患者に対して食物アレルギー負荷検査を行った場合に、年3回に限り算定する。
注2 小児食物アレルギー負荷検査に係る投薬、注射及び処置の費用は、所定点数に含まれるものとする。
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<通知>
D291-2 小児食物アレルギー負荷検査
(1)問診及び血液検査等から、食物アレルギーが強く疑われる16歳未満の小児に対し、原因抗原の特定、耐性獲得の確認のために、食物負荷検査を実施した場合に、12月に3回を限度として算定する。
<R6 保医発0305第4号>
(2)検査を行うに当たっては、食物アレルギー負荷検査の危険性、必要性、検査方法及びその他の留意事項について、患者又はその家族等に対して文書により説明の上交付するとともに、その文書の写しを診療録に添付すること。
<R6 保医発0305第4号>
(3)負荷試験食の費用は所定点数に含まれる。
<R6 保医発0305第4号>
(4)小児食物アレルギーの診療に当たっては、「AMED研究班による食物アレルギーの診療の手引き2017」を参考とすること。
<R6 保医発0305第4号>
(5)「注2」の注射とは、第6部第1節第1款の注射実施料をいい、施用した薬剤の費用は、別途算定する。
<R6 保医発0305第4号>